Peter Bofingerというドイツ（！）・ヴュルツブルク大の経済学者が、表題のパラケルススの格言を引用して、Social Europe上でMMT擁護論をぶちあげている（H/T Economist's View）。
そこで彼はMMTをISLMの枠組みで捉え、MMTはIS曲線を右シフトすると同時に（追加的な財政支出を国債発行によってではなく中銀が直接賄うことにより）LM曲線を右シフトするもの、という解釈を示している。クルーグマンがMMTについて懸念するクラウドアウトは、LM曲線の右シフトによってIS曲線の右シフトで上がった金利を部分的に戻す、もしくは完全に戻す、もしくはむしろ前よりも下げることによって、部分的もしくは完全に回避できるか、むしろクラウドインが起きることになる、と彼は言う。
その上で、これは日本が行ってきた政策と実は大差無い、と論じている。ここで彼が言う日本の政策とは、国債発行によって財政赤字を賄うと同時に、その国債を中銀が量的緩和政策で保険会社などの非銀行部門から買い上げて、（非銀行部門の預金増加により）マネーサプライを増やすと共に（預金増加に伴う準備預金増により）マネタリーベースを増やす、というものである*1。
As with any therapy, so with MMT—the dose makes the poison. The example of Japan makes it clear that such a policy can be carried out even in a fairly high dosage without leading to inflation. In fact Japan is still in a deflationary environment. In addition, there was never an indication that the record high government debt had a detrimental effect on the trust of international investors in the Japanese currency. On the contrary, the exchange rate was too strong for most of the time, rather than too weak.
In essence, MMT differs from the macroeconomic policy operated in Japan for years only in that it provides for a coupling of expansive monetary and fiscal policies. In Japan, by contrast, the two policies are effected separately, albeit in a quite co-ordinated manner.
（拙訳）
全ての療法と同様、MMTでも、服用量が毒を作る。日本の事例は、そうした政策が服用量がかなり多くともインフレをもたらすことなく実行できることを明らかにしている。実際のところ、日本は未だにデフレ的な環境にいるのである。また、政府債務の記録的な高水準が世界の投資家の日本通貨に対する信頼に悪影響をもたらしたという兆候は見られたことがない。それとは逆に、為替相場は大体の期間において弱すぎるよりもむしろ強すぎたのである。
基本的にMMTは、日本で長年実施されたマクロ経済政策と、金融と財政の拡張策の結合を提供する、という点においてのみ異なるに過ぎない。対照的に日本では、両政策は、かなり協調的なやり方ではあったが、それぞればらばらに効果をもたらした。
また、英米の著名学者のMMT批判に対して以下の点を指摘して反論している。
- ロゴフはパウエル発言を引用しつつMMTを頭から否定したが、それも服用量の問題に過ぎない。2009-12年に日米英は多額の財政赤字を計上したが、問題にならなかった。非銀行の大量の国債購入により、中銀はマネーストックを拡大し、金利は非常に低い水準に保たれた。
- サマーズは、新興国のハイパーインフレや、1980年代初頭の欧州通貨制度におけるフランスを例に取って、MMTは「破滅へのレシピ」と論じたが、MMTの財政赤字支出の概念は伸縮的な為替相場制度の大国経済にのみ当てはまるもの。サマーズはまた、インフレ率が10%前後の状況で赤字を増やした1970年代の英伊の問題にも触れたが、MMTは低インフレ環境にのみ適用すべき話。
さらにBofingerは、日本以外では中国がMMT実践の好例、と指摘している。というのは、地方政府の借り入れを考慮すれば政府債務はここ数年に亘ってGDPの1割を超えているからである。
Bofingerは、反対派も賛成派も以下の2点については同意すべし、と論じて論説を締め括っている。
- ラーナーの示した機能ファイナンスの基本的な考え：
- 「中心的な考えは次の通りである。即ち、歳出や課税、借り入れや返済、マネーの新規発行や回収といった政府の財政政策の実行は、そうした施策が経済に与える結果のみに基づくべきであり、何が健全で不健全かに関する既存のいかなるドクトリンにも基づくべきではない。結果のみに基づいて判断するという原則は人間の活動の他の多くの分野に適用されたものであり、スコラ学ならぬ科学の手法として知られている。」
- 拡張的な財政政策と拡張的な金融政策の組み合わせは、必要な場合には大いなる慎重さを以って用いるべき極めて強力な道具となること。改めて言うならば、「服用量が毒を作る」のである。
