Econpspeakでサンドイッチマンが、ダンカン・フォーリー（Duncan Foley）の2012年3月9日付けのEastern Economics Association会長退任演説「Dilemmas of Economic Growth」から引用している。
引用部の冒頭でフォーリーは、経済成長におけるモノやエネルギーという要因を強調している。
Some growth economists might regard the considerations we have just reviewed as rather quaintly anachronistic in putting so much emphasis on the material nature of economic production. Well-established patterns of economic growth show that as incomes rise, the proportion of output as measured by such indexes as real GDP consisting of material goods steadily declines. The major sources of growth in incomes (and, given the way we measure GDP, in indexes of output) shift to the tertiary sector, particularly services. The chief input to services is human intelligence, and at least in some accounts, intelligence is an unlimited resource. So why couldn't real GDP, measured to include the use-value of services, continue to grow without limit?
There are some immediate problems with this conception. Strictly speaking the production of almost all services does require material and energy inputs, as the gigantic server farms required for information technology are a concrete reminder. Maintaining the human capital to provide a glittering array of intellectual services requires material and energy inputs, and these very likely increase as the quality of intellectual output rises.
（拙訳）
成長経済学者の中には、ここまで見てきた考えを、経済的生産の物的側面に重きを置き過ぎているとして古臭い時代錯誤的なものと見做す者もあるかもしれない。確かに、経済成長の確立されたパターンでは、所得が上昇するに連れ、実質GDPなどの生産を測る指標に占める物的な財の割合は着実に低下していく。所得（ならびに、GDPの測定方法からして、生産指数）の伸びの主たる源泉は、第三次産業、とりわけサービス業に移行していく。サービス業での主な投入は人間の知的活動であり、そして、少なくともある種の計算方法では、知的活動は無限の資源である。従って、サービスの使用価値を含む形で測定される実質GDPが、無制限に成長し続けないわけがあろうか、というわけだ。
この考え方の問題点の幾つかはすぐに明らかとなる。厳密に言えば、情報技術に必要な巨大なサーバー群が明確に思い起こさせてくれるように、ほぼすべてのサービスの生産には物とエネルギーの投入が必要だ。一連の輝かしい知的サービスを提供する人的資本の維持には物とエネルギーの投入が必要であり、それらは知的生産物の質が向上するに連れて増大していく可能性が非常に高い。
次いでフォーリーは金融仲介活動に矛先を向け、そうした活動が仲介する取引は一般にパレート改善的ではあるものの、その活動を生産としてカウントすべきではない、と述べている。
It is important to remember, however, that the transfer of existing goods or assets in these transactions is not production. When financial intermediaries appropriate some part of the economic surpluses generated in these transactions as revenue, however, economic statisticians have felt compelled to regard the resulting incomes as part of national income, and to invent an imaginary product, financial services, to put on the product side of the accounts as a counterpart.
（拙訳）
しかし、これらの取引における既存の財もしくは資産の移転は生産ではない、ということを覚えておくのは重要なことだ。ところが、金融仲介業者がこれらの取引で生じた経済余剰の幾ばくかを我が物とする時、経済統計学者はその結果生じる所得を国民所得の一部として算入せねばならないという思いに駆られ、それに対応するものとして会計の生産側に計上するために、金融サービスという架空の商品を発明した。
この後フォーリーは、生産的労働と不生産的労働に関するマルクスの観点からこの問題を解説した後、いわゆるニューエコノミーに対し懐疑的な見方を示している。
As Slavoj Žižek vividly points out, increasing returns in the appropriation of rents for intellectual property simultaneously obscure the origin of the resulting enormous incomes in the pool of surplus value appropriated from productive labor and mystify the factors behind the increasing inequality in the distribution of these revenues [Žižek 2012]. The origin of the rent of a particularly exploitable resource like a waterfall or a petroleum deposit is hard enough to understand, but at least the owner of a waterfall cannot allow an unlimited number of cotton mills to exploit the resulting usable energy. By contrast, the owner of the rights to distribute a piece of software that, due to network externalities, becomes a technical standard, can allow an effectively unlimited number of users to install the software and charge each of them a fee.
It would be, however, a peculiar political economy that convinced itself that the increasing returns in the rents to artificially created assets, such as systems software, were a remedy for thermodynamically imposed decreasing returns to resource use in material production.
（拙訳）
スラヴォイ・ジジェク*1が鮮やかに指摘したように、知的財のレント配分の収穫逓増的な性格は、生産的労働から配分された剰余価値のプールというその巨額の所得の源泉を曖昧にし、そうした収入の配分において不平等が拡大する要因を分からなくしてしまう [Žižek 2012]。滝や石油鉱床のように利用価値が高い資源についてもレントの源泉の把握は難しいが、少なくとも滝の所有主は、そのエネルギーを利用する紡績工場を無限に建てさせることはできない。対照的に、ネットワーク外部性によって標準技術となったソフトウエアにおいては、その配布権の所有者は、事実上無限のユーザーにソフトウエアをインストールさせて各ユーザーから料金を徴収することができる。
しかし、システムソフトウエアのように人工的に創造された資産のレントの逓増的な収益が、物的生産に用いられる資源に熱力学的に課せられた逓減的な収益の補償になると自らを納得させるのは、些か奇妙な政治経済であると言わざるを得ない。
この引用部には「Cake without Flour（小麦粉なきケーキ）」という小題が付けられているが、それはハーマン・デイリー（Herman Daly）がコブ＝ダグラス生産関数を批判した時の言葉をもじったものだという（こちらの小論でハーマンは、コブ＝ダグラス生産関数*2を、材料が無いのにありとあらゆる料理が生み出せるレシピに喩えて揶揄している）。そのデイリーの批判はニコラス・ジョージェスク＝レーゲン（Nicholas Georgescu-Roegen）の考察に基づいているが、フォーリーの上記の議論も、最後に熱力学的な制約を持ち出していることから分かるように、ジョージェスク＝レーゲンのエントロピーと経済的生産に関する考察に依拠している。
この点についてEconospeakの共同ブロガーであるピーター・ドーマンは、コメント欄で、熱力学の第二法則が実際に経済生産を決定付けているかどうか――それが制約条件なのは明らかであるが、著しく生産を制約しているかどうか――を示す実証的証拠があればこの主張にもっと納得できるのだが、とコメントしている。それに対しサンドイッチマンは、こちらの論文を示しつつ、GDPと物的投入の乖離が決して生じなかった証拠は数多ある、と応じている。
またドーマンは、サービスは中間財を供給するので二重計算を成長と偽っているケースが多々ある、としつつも、人間がサービスの生産に投入する知識や技術の役割をフォーリーは見過ごしている、と批判している（この点については、Blissexという別のコメンターも批判している）。
