と題した先月末（6/29）のEconomist's Viewエントリで、Mark Thomaが3つのブログエントリを紹介している。
一つは、ブログを書いたりマスコミにコメントしたりする経済学者を見下すような態度を取る高位の経済学者への不満をぶちまけたブライアン・カプランのエントリ。彼らは、間違いなく正しいと言えない主張を展開するくらいならば黙っていろ、という態度を取るが、そういう自分たちも政権に入ったら同じようなこと（あるいはもっとひどいこと）を言っているではないか、とカプランは批判する。またカプランは、間違いなく正しいといえる主張は、そもそもベイズ則からして有り得ない*1、として次のように述べている：
High-status economists' disdain for popularizing is baseless. Once you understand Bayes' Rule, you realize that "definitive proof" of empirical claims is neither possible nor necessary. All any mortal can do is begin with common sense, then update his beliefs if and when some evidence arrives. Indefinitely suspending judgment is not just overly cautious; it's irrational.
（拙訳）
高位の経済学者が大衆化に対して抱く軽蔑感には根拠が無い。ベイズ則を理解しているならば、実証的な主張に関する「疑問の余地の無い証明」は可能でも必要でも無いことが分かるだろう。人間にできることは、常識を出発点として、もし証拠が現われたならばその時に自分の考えを更新することだけである。判断を無期限に保留することは慎重に過ぎるということだけでは無い。それは不合理な行動なのだ。
この「疑問の余地の無い証明」に関連してThomaが次にリンクしたのは、ノアピニオン氏のエントリである。
Four years after a huge deflationary shock with no apparent shock to technology, asset-pricing papers and labor search papers and international finance papers and even some business-cycle papers continue to use models in which business cycles are driven by technology shocks. No theory seems to have been thrown out. And these are young economists writing these papers, so it's not a generational effect. ...
If smart people don't agree, it may because they are waiting for new evidence or because they don't understand each other's math. But if enough time passes and people are still having the same arguments they had a hundred years ago - as is exactly the case in macro today - then we have to conclude that very little is being accomplished in the field. The creation of new theories does not represent scientific progress until it is matched by the rejection of failed alternative theories.
The root problem here is that macroeconomics seems to have no commonly agreed-upon criteria for falsification of hypotheses. Time-series data - in other words, watching history go by and trying to pick out recurring patterns - does not seem to be persuasive enough to kill any existing theory. Nobody seems to believe in cross-country regressions. And there are basically no macro experiments. ...
So as things stand, macro is mostly a "science" without falsification. In other words, it is barely a science at all. Microeconomists know this. The educated public knows this. And that is why the prestige of the macro field is falling. The solution is for macroeconomists to A) admit their ignorance more often (see this Mankiw article and this Cochrane article for good examples of how to do this), and B) search for better ways to falsify macro theories in a convincing way.
（拙訳）
明確な形での技術に対するショックを伴わない大きなデフレショックが起きてから4年が経過したが、資産価格や労働サーチや国際金融の論文、および景気循環関係の幾つかの論文においてさえ、景気循環が技術ショックによって引き起こされるというモデルが使われ続けている。使われなくなった理論は一つも無い。しかもそうした論文を書いているのは若手の経済学者なので、世代の問題というわけでも無い。・・・
もし賢い人々の意見が一致しないのであれば、その原因は、新しい証拠を待っていることか、もしくはお互いの数学を理解しないことにあろう。しかし、十分な時間が経過した後も百年前と同じ議論が続いているのであれば――今日のマクロ経済学はまさにそうした状況にあるのだが――その分野での進歩が極めて僅かなものであった、と結論せざるを得ない。新しい理論の創出は、失敗に終わった代替理論の棄却を伴わない限り、科学的進歩を表わすものとは言えない。
ここでの根本的な問題は、マクロ経済学には、仮説の反証に関して皆の合意する基準が存在しないように思われることにある。時系列データ――換言すれば、歴史を眺めて繰り返し起こるパターンを拾い上げること――は、どんな既存の理論を葬り去るにも説得力が不足しているようだ。国のクロスセクション回帰を信じる者は誰もいない。そして、マクロ経済の実験は基本的に存在しない。・・・
従って、現状においては、マクロ経済学はその大部分が反証可能性を伴わない「科学」ということになる。言い換えれば、そもそも科学と呼べるか疑わしい、ということだ。教育ある人々はこのことを知っている。それがマクロ経済学の権威が失墜しつつある理由だ。解決策は、マクロ経済学者が、A)もっと自らの無知を認めること（マンキューのこの記事とコクランのこの記事はその良いサンプルとなる）、B)説得力ある形でマクロ経済理論を反証するより良い方法を探すこと、にある。
ちなみにノアピニオン氏のこのエントリは、大不況が伝統的ケインズ経済学の正しさを実証した、というクルーグマンがかねてより唱えている主張を追認したサイモン・レン−ルイスのエントリを受けたものだが、そうした伝統的ケインズ経済学は学部の教科書の話であり、科学としての経済学を論じるならば学術誌に掲載されるような最先端の経済学を見なくてはならない、という問題意識に立っている。その結果、学部の教科書からケインズ経済学を些かも放り出す必要が無いことを一種の経済学の勝利ととしてレン−ルイスが論じたのに対し、最先端の経済学から放逐された理論が一つも無いことを一種の経済学の敗北としてノアピニオン氏が論じる、という皮肉かつ対照的な論調となっている。
このノアピニオン氏とは自分は少し見方が違う、としてThomaが3番目にリンクしたのが、自らの昨年のThe Fisacal Times論説記事である。
This divide in the profession also increases the possibility that the public will be sold false or misleading ideas intended to promote an ideological or political agenda. If the experts disagree, how is the public supposed to know what to believe? They often don’t have the expertise to analyze policy initiatives on their own, so they rely on experts to help them. But when the experts disagree at such a fundamental level, the public can no longer trust what it hears, and that leaves it vulnerable to people peddling all sorts of crazy ideas.
When the recession began, I had high hopes that it would help us to sort between competing macroeconomic models. As noted above, it's difficult to choose one model over another because the models do equally well at explaining the past. But this recession is so unlike any event for which there is existing data that it pushes the models into new territory that tests their explanatory power (macroeconomic data does not exist prior to 1947 in most cases, so it does not include the Great Depression). But, disappointingly, even though I believe the data point clearly toward models that emphasize the demand side rather than the supply side as the source of our problems, the crisis has not propelled us toward a particular class of models as would be expected in a data-driven, scientific discipline. Instead, the two sides have dug in their heels and the differences – many of which have been aired in public – have become larger and more contentious than ever.
（拙訳）
経済学界における分裂は、イデオロギーもしくは政治的な意図を持つ、誤った、ないし、ミスリーディングな考えを公衆が売り付けられる可能性を高める。もし専門家が合意できないのであれば、公衆が何を信じれば良いのか分かるはずも無い。大抵の場合、彼らは自分で政策提言を分析するスキルを持たないので、専門家の助けを頼ることになる。しかしこのような根本的な段階で専門家の意見が分かれるのであれば、公衆はもはや耳にすることを信じられなくなり、ありとあらゆる馬鹿げた考えを売りつける人々になびきやすくなる。
今回の不況が始まった時、競合するマクロ経済モデルをふるいに掛ける良い機会だと私は希望に胸を高鳴らせた。上述したように、過去についてはどのモデルの説明力も同様であったため、優劣を付けるのは困難であった。しかし、今回の不況は、データが存在する過去のどのイベントとも大いに異なるため、モデルはその説明力を試される新たな領域に入ったことになる（1947年より前のマクロ経済データはあまり存在しないので、大恐慌は対象外）。しかし、残念なことに、問題の根源が供給サイドではなく需要サイドにあることを強調するモデルの優位性をデータは明らかに示している、と私は信ずるものの、データが方向性を定める科学的な分野で期待されるような特定のモデル群への志向を危機はもたらさなかった。その代わり、両派は頑なに自分の主張を堅持し、その違い――多くは電波を通じて公衆の目に曝された――はむしろこれまでより拡大し、議論は熾烈なものとなった。
Thomaはクルーグマンエントリを取り上げた翌日のエントリでもこの点について敷衍しており、実証結果を認めようとしない経済学者を改めて批判している。一方、前述のカプランやノアピニオン氏は、こうした決着の付かない状況を、そもそも経済学そのものに内在する問題として捉えているように思われ、その意味でここで紹介したハイエクの立場により近いようにも見える*2。
*1:その点に関してカプランは以前の自ブログエントリにリンクしている。
*2:ノアピニオン氏はこちらのエントリで、クルーグマンの「批判」に対し、事は政治的問題だけではない、と改めて自分の考えを説明している。
