テイラールールから外れるのが正しかった時!?

2000年代前半のFRBの低金利政策と住宅バブルの関係についてはかねてよりジョン・テイラーやデビッド・ベックワースが批判の急先鋒となっており、本ブログでもその問題に関する議論をこれまでに幾つか紹介してきたが*1、2/2付けのvoxeuにFRBを正面切って擁護する論説が現われた。書いたのはNicolas Groshennyというニュージーランド準備銀行の研究者*2


彼の分析結果は以下の図に集約される。

図の黒い線が実際のデータであり、緑の線がテイラールールを厳格に適用した場合(左上図に示されるテイラールールとの乖離が2002年から2006年までゼロとなるようにした場合)のシミュレーション結果である。
これによると、テイラールールに沿ってFF金利を動かしていた場合(右上図)、2004年にGDPデフレータで計測したインフレ率は1%以下まで落ち込み(左下図)、失業率は8%を超える(右下図)。また、2003年第4四半期と2004年第1四半期にインフレ率が1%を超えていた確率はゼロに近く、2004年第1四半期に失業率が8%を上回っていた確率は90%を超えるという。


この分析結果は2010年のAEAでのバーナンキ講演と整合的であり、2002年から2006年に掛けてFRBがテイラールールに比べ緩和的な金融政策を取ったことは、デフレと高失業率のリスクを著しく減らし、(物価安定と雇用という)FRBの二つの任務に適合するものだったのだ、とGroshennyは結論付けている*3