一昨日、2つのテイラールールの話を紹介したが、手すさびに、そのうちの一つを日本のデータに当てはめてみた。
使った式は、本家ではなくルードブッシュの方。ただし、クルーグマンが10/11のエントリで導入した係数をさらに丸めたバージョンを使用した。
政策金利 ＝ 1.5×インフレ率 − 2×（失業率−NAIRU） ＋ 2
インフレ率は民間最終消費支出デフレータの前年同期比、失業率は季節調整済みの各四半期の期末値を用いた。NAIRUはkuma_assetさんの推計を借用し（かつ丸めて）3.5%とした。
それらを上式に当てはめ、オーバーナイト金利と並べて描画したのが下図である。
（オーバーナイト金利は日本銀行時系列統計データ検索サイトで「各種マーケット関連統計（ST）」から「無担レート・Ｏ／Ｎ 月平均／金利（コード＝ST'STRACLUCON）」を期種変換＝平均で四半期ベースで取得した。ただし1985年第2四半期以前はデータが無いので、代わりに「有担レート・翌日物(a) 月平均(b)／金利（コード＝ST'STRACLCOON）」を用いた）
これを見ると、1998年第1四半期以前は、ルードブッシュの式ではむしろオーバーナイト金利より高い金利を指し示している。しかし、1999年から2000年代半ばまでは継続してマイナスとなっており、この時期にはゼロ金利でも緩和不十分だったことが分かる。その後は、2006年の量的緩和解除と軌を一にするようにしてルードブッシュ金利も上昇したが、今年に入って再びマイナスに転落している。
このように、ルードブッシュ版テイラールールは、（あくまでも米国のデータから推計した式なので）厳密に定量的に使うにはやや難があるが、大雑把な定性的傾向を見るのには日本でも参考になりそうである。
なお、テイラールールを取り上げたデビッド・ベックワースのブログエントリのコメント欄で、インフレ率の代わりに名目成長率を入れてはどうか、という意見があり、ベックワースも、アタナシオス・オルファニデス（Athanasios Orphanides；現キプロス中銀総裁）の論文を引きながら、それは面白い、と応じている。
中銀はインフレ率の代わりに名目GDP成長率を政策目標とすべき、というのは、当ブログでたびたび取り上げているスコット・サムナー・ベントレー大学教授の主張であり、小生も賛同するところである。そこで、上図に以下の式のグラフも追加してみた。
政策金利 ＝ 名目成長率 − 2×（失業率−NAIRU）
これは、失業率がNAIRUを達成したら、名目成長率と同程度の政策金利を維持する、という政策を表す式である。つまり、その場合、動学的効率性を満たす下限金利に政策金利を持ってくることになる。
（名目成長率は前年同期比を使用）
この図を見ると、名目GDPを政策目標に入れた場合、バブル期の金利は（振れは大きいものの）ルードブッシュ式とほぼ同じ水準にあるが、バブル崩壊後は、より素早い金融緩和を示唆していることが分かる。また、93年以降はほぼ一貫してマイナス金利を示唆していたこと、および今年に入ってからはその値が-10%を超えていることが分かる。こうした点では、ルードブッシュ式に比べ、定量面でも示唆に富んでいると言えそうである。
ちなみに、コールレートが政策金利が政策金利となったのは1995年以降のことで、それまでは政策金利といえば公定歩合（現・基準割引率および基準貸付利率）のことであった。そこで、上図にさらに公定歩合を足してみたのが下図である。
（公定歩合は日本銀行時系列統計データ検索サイトで「日本銀行関連（BJ）」から「基準割引率および基準貸付利率（コード＝BJ'MADR1M）」を期種変換＝平均で四半期ベースで取得した）
政策金利時代の公定歩合はコールレートより低い水準に保たれていたが、名目GDPを考慮した目標金利は、1991年後半に既にその水準を下回っている。バブル期の公定歩合が低すぎたことと相俟って、この時期の金融政策の問題点を指し示していると言えよう。
