というNBER論文が上がっている（ungated版へのリンクがある著者の一人［石出旭氏］のページ）。原題は「New Keynesian Economics through the Extensive Margin」で、著者はSaki Bigio（UCLA）、Akira Ishide（同*1）。
以下はその要旨。
This paper reformulates the New Keynesian model to incorporate output adjustments through the extensive margin. Shifting from adjustments through the intensive to the extensive employment margin, the model introduces predetermined output, altering key properties of the New Keynesian framework. First, the Taylor principle is inverted: stability is achieved when nominal rates respond less than one-for-one with inflation. Second, the model significantly alters the output responses to changes in monetary policy. We argue that this represents a challenge and an opportunity for the literature. Sticky information allows the model to correct the sign of impulse responses.
（拙訳）
本稿はニューケインジアンモデルを再定式化し、外延効果を通じた生産の調整を織り込んだ。内延効果から外延効果による雇用調整に変更すると、モデルは先決的な生産を導入し、ニューケインジアンの枠組みの主要な特性が変わる。第一に、テイラー原理は逆転する。即ち、安定性は、名目金利が1対1よりも小幅で反応すると達成される。第二に、モデルは金融政策の変更に対する生産の反応を有意に変える。このことは、この分野の研究にとって課題と機会を提供する、と我々は論じる。粘着的な情報は、モデルがインパルス応答の符号を変えることを許容する。
ニューケインジアンモデルの標準的なバージョンでは労働時間の調整（内延効果）に頼ってきたため、失業と求人、ならびにそれらの労働指標とインフレや政策金利との統計的関係に関する実証的な予想ができなかった。実際の主たる調整手段である雇用の調整（外延効果）を取り込むには、ダイアモンド＝モーテンセン＝ピサリデスのサーチ・アンド・マッチング（SAM）モデルと組み合わせる必要があるが、後者には生産が先決的という問題がある。そのため、これまでの試みでは求人後の雇用が即座に発生すると仮定してきたが、その仮定はSAMモデルのそもそもの趣旨であるフローとストックの区別を曖昧にするだけでなく、期間の単位の選択（年、四半期、月、日）によって結果が変わってくるという理論的な問題も引き起こす。
この論文では、SAMモデルの整合的なタイミングに戻した場合、NK+SAMモデルの主要な予測が反転することを示したとの由。そのうちのテイラー原理の逆転には3つの利点*2があるが、政策金利を引き下げると生産が減るという予測はよろしくないので、完全情報の合理的予想というルーカスの島モデルから離れ、総消費への応答を時間的に分散させる必要があるだろう、とのことである。
