という小論をジョージ・アカロフが書いている（原題は「Sins of Omission and the Practice of Economics」、H/T タイラー・コーエン）。
以下はその要旨。
This paper advances the proposition that economics, as a discipline, gives rewards that favor the “hard” and disfavor the “soft.” Such bias leads economic research to ignore important topics and problems that are difficult to approach in a “hard” way—thereby resulting in “sins of omission.” This paper argues for reexamination of current institutions for publication and promotion in economics—as it also argues for greatly increased tolerance in norms for publication and promotion as one way of alleviating narrow methodological biases.
（拙訳）
本稿は、経済学が学問として「ハード」を好み「ソフト」を疎んじる方向で研究者に報いている、という主張を展開する。そのようなバイアスにより、経済学の研究は「ハード」なやり方でアプローチするのが難しい重要なテーマや問題を無視するようになり、それによって「不作為の罪」に陥った。本稿は、現行の経済学での出版や昇進の制度を見直すように求めるとともに、出版や昇進の規範を大いに寛容なものとすることを、偏狭な方法論上のバイアスを緩和する一つの方法として論じている。
アカロフは、ここで言う「ハード」「ソフト」の区分の祖をオーギュスト・コントに求め、科学の中の序列を物理学を頂点とし社会学や文化人類学や歴史を底辺に位置付ける考え方、としている。経済学内で言えば、数学で厳密な定量化を行うほど「ハード」ということになる。
アカロフによれば、経済学がハード志向になったのは以下の理由による。
- 科学のヒエラルキーにおける位置
- 経済学は自らを社会科学で最も科学的と任じている。
- 評価プロセス
- 評価の際、より厳密である、ということの合意は容易だが、重要性についての合意は難しい。
- 経済学者の選択バイアス
- 経済学者の主流がハード志向になれば、論文や昇進もハード系にバイアスが掛かり、それが経済学者のハード志向をますます強める、という負の循環構造が生じる。
こうしたハード志向によって生じた弊害として、アカロフは以下の3つを挙げている。
- 新しいアイディアへのバイアス
- 新しいアイディアはハード系ツールがまだ整備されていないため、提示および検証において古いアイディアより不利となる。
- 過度の専門化
- ハード志向の下では、スペシャリストとなることの方がジェネラリストとなるより有利。
- トップ・ファイブの呪い
また、ハード志向の結果生じた不作為の罪の例として以下を挙げている。
- 金融危機の予測の失敗
- 動機付け
以下は結論部の一節。
The norms regarding how economics should be done should call for flexibility of methodology—instead of insistence on methodological purity that might be perfect for some Important problems, but leaves other problems and other approaches outside the domain of economic research.
Historically, those paradigms—norms for how economic research should be done, and also for what constitutes “economic research”—have developed out of an evolutionary process. Neither the optimality of the resultant conclusions of the field nor of the resultant institutions for economic research can be taken for granted. At the journals, the norms for what should or should not be published, and the selection of the editors and the referees, and their conduct, should be the subject of examination. Likewise, at the universities, the processes of promotion and tenure should also be examined. Just as medicine in the United States was famously influenced by the Flexner Report of 1910 (Starr 2008), there is a need for a similar report today on publication and promotion in economics.
（拙訳）
経済学をどのように行うべきか、ということに関する規範では、方法論の柔軟性が要求されることになる。ある重要な問題については申し分ないが、別の問題や方法を経済研究領域の外に放置するような方法論の純粋主義への固執は、そうした柔軟性によって置き換えられるべきなのである。
歴史的に言えば、経済学をどのように行うべきか、および、何が「経済研究」の一部となるか、という規範についてのこうしたパラダイムは、進化プロセスを辿って発展してきた。その結果生み出された経済学分野の結論や経済学研究の制度は、当然最適である、と考えてはならない。学術誌では、何を掲載し何を掲載しないかの規範や、編集者やレフェリーの選任とその行動は、調査の対象とされるべきである。同様に、大学では、昇任やテニュアのプロセスが調査されるべきである。周知の通り米国の医学は1910年のフレクスナー報告*1に影響を受けたが（Starr 2008*2）、経済学の出版と昇任について今日同様の報告が必要とされているのである。
この後アカロフは、そのレポートに含めるべき内容について論じて論文を締め括っている。
*2:
