というのが、前回エントリで紹介したブランシャールのツイートで、確率的債務持続可能性分析（stochastic debt sustainability analysis＝SDSA）の好例として取り上げられていたSSRN論文のタイトルである（原題は「Unconventional monetary policy and debt sustainability in Japan」）。著者はEnrique Alberola（スペイン銀行）、Gong Cheng（BIS）、Andrea Consiglio（パレルモ大）、Stavros A. Zenios（キプロス大）。
論文の中心的な結果は以下の図5に表されている。
横軸が年、縦軸が債務GDP比率であり、赤線と青線はそれぞれ下から順に10%、25%、50%、75%、90%の確率での分位グラフである（50%は破線、他は実線）。赤線は実際のデータならびに今後も日銀の質的・量的金融緩和（Quantitative and Qualitative Easing＝QQE）が継続すると仮定した場合（Factual）のグラフであり*1、青線はQQEなかりせばの反実仮想（Counterfactual）のグラフである*2。赤線では債務GDP比率は安定化するが、青線では少なくとも75%の分位は上放れしており、QQEが債務の持続性に重要な役割を果たしていることが示されている、と論文では主張している。
ちなみにここで使用された国債利回りの推移は以下の通り。青線がCounterfactual、赤線がFactual*3。Counterfactualは「（論文）「点検」補足ペーパーシリーズ（2）：マクロ経済モデルQ－JEMを用いた「量的・質的金融緩和」導入以降の政策効果の推計 : 日本銀行 Bank of Japan」を基にしているとの由。
この後論文では、QQEの2つの出口戦略に関するシミュレーションを行っている。一つは満期とともに日銀が国債保有を減らしていくケース（Unwinding）で、もう一つは満期が来てもロールオーバーして国債保有額を一定に保つケース（Rollover）である（後者の場合でも債務残高全体が増加していくので、日銀の保有比率は下がっていくことになる）。以下はそのグラフ。
RolloverのケースではFactualより僅かに悪化する程度で済み、債務は75%分位でも維持可能である。Unwindingのケースでは悪化の程度が大きくなるが、スパイラル的に悪化するというほどではない。
論文ではそのほか、恒久的な世界的金融引き締めショックが訪れた場合もシミュレーションしているが、国債利回りが上記のUnwindingと似た推移になるため、債務も同様の推移になるとしている。ただし、円安圧力でQQE撤回を余儀なくされ、より悪化する可能性はある、と注記している。
さらに論文では、QQE維持と同程度の効果を発揮する財政緊縮策を計算しているが、2013-2020年の過去（backward stabilizing）については平均してGDPの4.5%pt、2025-2040年の将来（forward stabilizing）については1.7%ptの基礎的財政収支の改善が毎年必要になる、とのことである（下図(a)）。一方、世界的金融引き締めとUnwindingの組み合わせのケースについて同様の計算を行うと、-2.4%から-1.75%の0.7%ptとより実行可能性のある数字になるとの由（下図(b)）。
