というECB論文をMostly Economicsが紹介している。論文の原題は「Macroeconomic risks across the globe due to the Spanish Flu」で、著者は同行のRoberto A. De SantisとWouter Van der Veken。
以下はその要旨。
We characterise the distribution of expected GDP growth during the Great Influenza Pandemic (known also as Spanish Flu) using a non-linear method in a country panel setting. We show that there are non-negligible risks of large GDP losses with the 5% left tail of the distribution suggesting a drop in the typical country’s real per capita GDP equal to 29.1% in 1918, 10.9% in 1919 and 3.6% in 1920. Moreover, the fall in per capita GDP after the Spanish flu was on average particularly large in low-income countries. Particularly, the size of the GDP drop in the lower tail of the distributions is high for higher income countries and immense for lower income countries. As for the United States, the estimated size of the recession in the lower tail of the distribution following the Spanish flu is not negligible.
（拙訳）
我々は、国別パネル分析で非線形手法を用いて、大インフルエンザパンデミック（スペイン風邪としても知られている）における期待GDP成長率の分布の特性を調べた。我々は、GDPの大きな損失の無視できないリスクが存在することを示した。分布の5%のレフトテールでは、標準的な国の一人当たり実質GDPにおいて、1918年に29.1%、1919年に10.9%、1920年に3.6%に相当する落ち込みが示唆される。また、スペイン風邪後の一人当たりGDPの落ち込みは、平均的に低所得国で特に大きい。具体的には、分布のレフトテールにおけるGDPの低下の大きさは高所得国で高く、低所得国では巨大なものとなる。米国について推計されたスペイン風邪後の分布のレフトテールの景気後退の規模は無視できるものではない。
なお、論文のノンテクニカルサマリーでは、テールリスクはこのように大きくなるが、平均的な落ち込みは（本ブログではここで紹介した）バローらの研究と同程度である、としている。
Barro et al. (2020) show that the loss in terms of real per capita GDP for a typical country due to the Spanish flu amounts to 6.0% cumulated over the three year period 1918-1920. Using the non-linear panel model, we corroborate the cumulated drop in economic activity of about 7.2% for the typical country due to the pandemic disease, about 70% of the economic damage occurring in the first year.
（拙訳）
バローら（2020）は、標準的な国のスペイン風邪による一人当たり実質GDPの損失は、1918-1920年の3年間の累積で6.0%に上ることを示した。非線形パネルモデルを用いて我々は、パンデミック疾病による標準的な国の経済活動の累積的な低下がおよそ7.2%となり、経済損失の約70%が最初の年に起きることを確認した。
論文の表では日本についての結果も示されており、1918-1920年の各年の平均的な落ち込みがそれぞれ-1.43、-0.65、-1.32（標準的な国は-4.86、-1.74、-0.57）、レフトテールリスクの落ち込みがそれぞれ-9.00、-4.13、-8.32（標準的な国は-29.12、-10.86、-3.55）（単位はいずれも%）と最初の2年の落ち込みは相対的に小さいが3年目が大きい形となっている。なお、一人当たり実質GDPの中央値を基に低所得国と高所得国を分けた分析では日本は低所得国に分類されており、そちらの分析では1918-1920年の各年の平均的な落ち込みがそれぞれ-1.73、-0.73、-1.57（標準的な低所得国は-7.27、-2.75、-0.86、標準的な高所得国は-3.50、-0.89、-0.26）、 レフトテールリスクの落ち込みがそれぞれ-15.02、-8.15、-14.04（標準的な低所得国は-52.13、-22.14、-8.98、標準的な高所得国は-15.35、-1.07、-1.30）となっている。
