以下、該当箇所の引用。
トービン教授は、人々の資産選択活動を分析してマクロ経済学と結び付けた大きな業績があり、1981年のノーベル経済学賞を受賞しています。日本経済は、今デフレと円高にさいなまれ、先進諸国の中でもテール・エンドを歩んでいます。資産選択理論を応用すれば、このような状態は、日本銀行が発行できる資産であるマネーサプライを「上手に」増やしてやれば解決できます。これが世界に通用する経済学の常識です。
これに対して、日本の経済学者、エコノミスト、それにマスコミは日本銀行の宣伝にも影響されてか、「金融政策はデフレ解消、円高防止、不況脱却に効かない」という日本独自の俗説に凝り固まってきました。したがって、日本の経済学者、そしてメディアが真に国際化すれば、日本経済も回復しうるはずです。（現に2012年2月14日の日本銀行のインフレ・ゴールの宣言によって、円高も一息つき、株価も反発しました。これは国際的に通用する経済学の正しさをマーケットが立証したと言うしか、ありません。）［カッコ内、後で加筆］
欧米の現状を考えると、些か楽観的すぎる感は拭えないものの、浜田氏の面目躍如といった感じの文章である。
