<企業価値評価(1)>
○DDM(Dividend Discount Model)=配当割引モデル
John Burr Williams “The Theory of Investment Value”,1938
(源流はIrving Fisher “The Theory of Interst”,1930)
企業価値Pは将来の配当Dt(t期の配当)の流列の割引現在価値である。
k=割引率(資本コスト、必要収益率)
Dt=D(一定)を仮定すると、
Dt=D(1+g)t-1(一定成長率gでの成長)を仮定すると
[一定成長DDMの考え方]
当初(t=0期)の資本=B0、利益率(ROE)=r、内部留保率=b、t期の利益=Etとすると、
期 | 利益 | 資本 | 配当 |
---|---|---|---|
1 | |||
2 | |||
… | … | … | … |
t |
つまり上記のDt=D(1+g)t-1において、g=br、D = D1 = (1-b) rB0 = (r-g) B0
∴
この時、 k = D/P + g = 配当利回り+成長率
ここでb=0(内部留保=0)の場合、Dt=D(一定)となる。その時
また、
- 1) r = k ならば
- となり、割引現在価値は当初資本に等しい。
- 2) r > k ならば
- となり、割引現在価値は当初資本を上回る。
- 3) r < k ならば
- となり、割引現在価値は当初資本を下回る。
- k
- 資本が自分自身以上の価値を生み出すための利益率rの“ハードル”
CAPMを前提にすれば、期待リターンE(ri) = rf +βi [E(rm)-rf] こそk
P - B0・・・正味現在価値
※実際はDt の時系列推移をもっと工夫したモデルが使われる。
2段階モデル、3段階モデル、Hモデル
【モデルの用途】
- (株式投資の判断材料)
- このPと市場価格を比較して、割安か割高かを判断
- (経営指標の判断材料)
- 経営者の投資判断にも、この割引モデルの考え方はそのまま使える。
- 上記でB0をある事業への投下資本、Pをその事業から得られる収益の割引現在価値と見なせば、P と B0 の大小関係でその事業投資を実施すべきか否かを判断。
負債Lを取り入れた場合・・・負債金利をiとする
項目 | 負債導入前 | 負債導入後 |
---|---|---|
総資産 | B0 | B’+ L |
利益 | E1 = rB0 | E’+ iL = rBB’+ iL |
株式部分の割引率 | k | kB |
株式価値 | (非成長モデル) |